ウォールブロック

EPSブロック（ウォールブロック®、スチロダイアブロック）の取り扱い上の注意点 発泡スチロール土木工法 ■ 火気・高温厳禁 難燃処理が施されておりますが、直火に当たると燃えます。高温（80℃）になると軟化変形しますので 火気厳禁、高温化での保管・ご使用は避けてください。 ■ 油分・石油類厳禁 簡易壁面ＥＰＳ工法のスタンダード！ Ｈ鋼が不要！工期短縮・工費削減！ 酸・アルカリ類には対薬品性がありますが、ガソリンや灯油などの石油製品で溶解します。 油分・石油類厳禁で保管・ご使用ください。 ■ 太陽光厳禁 太陽光に含まれる紫外線で徐々に表面が変色劣化します。太陽光下での保管はシートで覆ってください。 ■ 廃棄上の注意 各地方自治体などの廃棄物処理方法に従って処理してください。 ■ 品質保証 ＥＰＳ工法に用いる発泡スチロールブロックにはＥＰＳ開発機構の品質規格適合認定シールが 国土交通省　NETIS 登録番号QS-040024-V「 設計比較対象技術」 貼られています。ＥＰＳ工法にはＥＰＳ開発機構規格適合製品をご使用ください。 ■ 設計基準 EPS工法設計・施工基準書（案） ＥＰＳ工法はＥＰＳ工法設計・施工基準（案）に基づいて設計を行います。 Ｌ型ピン 緊結金具（片爪） 緊結金具（両爪） ウォールブロック®の各種実証実験 【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】 【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】 【EPS開発機構・JSP】 １／５模型による振動台模型実験 １年間常時微動観測、交通荷重載荷実験、 レベル２地震想定の振動実験 ガードレール衝突実験など 【EPS開発機構・JSP】 【EPS開発機構・JSP】 【八戸工業大学・JSP】 交通荷重想定の鉛直振動実験 過荷重時の壁面追従性実験 都市内利用想定の投球壁面実験 ユニークな土木材料 発泡スチロールが新しい建設環境を拓きます 第一事業本部 建築土木資材事業部 土木資材部 加工品営業本部 ホームページ http：//www.tokyoink.co.jp ホームページ http://www.co-jsp.co.jp 本 社 〒114-0002 東京都北区王子1-12-4 TEL.03-5902-7627 土木資材部 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-4 -2（新日石ビル） 生産技術部 〒114-0002 東京都北区王子1-12-4 TEL.03-5902-7628 TEL 03-6212-6364 FAX 03-6212-6369 札幌営業所 〒065-0020 札幌市東区北二十条東18-2-1 TEL.011-784-7772 札幌営業所 〒060-0003 札幌市中央区北3条西1-1（サンメモリアビル） 仙台営業所 〒980-0801 仙台市青葉区木町通2-1-18 TEL.022-274-3531 ウォールブロック®は、株式会社JSPの登録商標です。 TEL 011-231-2681（代）FAX 011-231-7850 新潟営業所 〒950-0087 新潟市中央区東大通1-2-25 TEL.025-245-3141 仙台営業所 〒980-0811 仙台市青葉区一番町2-4-1（仙台興和ビル） 名古屋支店 〒452-0813 名古屋市西区赤城町112 TEL.052-503-3721 TEL 022-212-3156 FAX 022-266-9583 大 阪 支 店 〒543-0013 大阪市天王寺区玉造本町1-28 TEL.06-6761-0077 大阪営業所 〒541-0053 大阪市中央区本町1-6-16（野村不動産堺筋本町ビル） 広島営業所 〒738-0023 広島県廿日市市下平良1-5-13 TEL.0829-34-4100 TEL 06-6264-7906 FAX 06-6264-7913 福岡営業所 高松営業所 〒761-8071 香川県高松市伏石町2153-2 TEL.087-866-7007 〒812-0013 福岡市博多区博多駅東1-12-17（五幸ビル） TEL 092-411-6854（代）FAX 092-474-1796 福 岡 支 店 〒816-0912 福岡県大野城市御笠川3-13-5 TEL.092-503-8979 13.4.0000

ウォールブロック®とは？ ウォールブロック®の特長 ウォールブロックとは？ ウォールブロック®はＨ鋼とコンクリート壁面材の代わりに、ＥＰＳブロック（スチロダイアブロック）に、壁面材（軽量モ ルタル）を一体化した製品です。 軽量性 加工性 床付け基面が完成すれば、壁面部はウォールブロック®、背面は一般的なＥＰＳブロックを積み重ねるだけで壁体を 構築できます（※１）。Ｈ鋼の建込み、壁面材取付けが不要なため、工費と工期の縮減につながります。 ウォールブロック®の単位体積重量は壁面部 ウォールブロック®の壁面部は軽量モルタルを が約14kg、ＥＰＳ部が10～30ｋｇです。大型 主たる材料としており、コンクリートカッターなど 重機の進入が難しい場所でも人手で運搬で で容易に切断することができます。現場形状に きる重量です。 対して柔軟に対応することができます。 Ｈ鋼不要 耐震・耐久性 自立性 弊社研究所における、１０万回荷重載荷試 ウォールブロック®はＥＰＳブロックに軽量な 従来形状 Ｈ鋼+壁面材 NETIS設計比較対象技術 ウォールブロック® 験や振動実験、施工後の動体観測などにお 壁面材を一体化した製品です。ＥＰＳの特 これまで、ＥＰＳ工法は軽量盛土工法と言われつつも、安定のためにはＨ鋼が必要と考えられ、重量のあるＨ鋼とコンク いて、耐震性・耐久性などの確認をしていま 性をそのまま生かしているので、自立性に優 リート壁面材を用いるのが一般的でした。 す。施工実績10年の間に壁面剥離、各種震 れています。このため、片直・両直壁での盛 2002年に行われた「EPS工法設計・施工基準書（案）」の改定で盛り込まれた全体安定形の考えに基づいて、Ｈ鋼 災における転倒・滑動等も起きていません。 土が可能です。 とコンクリート壁面材を簡素化した簡易壁体について、各種実証実験が行われ、弊社では「ウォールブロック®」を商品 化しました。 （※1）床版コンクリートは従来工法と同じく必要になります。 ウォールブロック®の製品標準形状　 経済性 施工性 ウォールブロック®は従来のＨ鋼+壁面材と比 ウォールブロック®は軽量なので人力での施工 べると、壁面関係の工費を最大30％程度削 となります。Ｈ鋼建て込みや壁面材取り付けの EPS 減することが可能です。 ために、大型建設機械や搬入路を必要としま ブロック せん。狭小地や急傾斜地の施工も可能です。 2000~750 軽量壁面材 約14kg 20 1000 工期短縮 実績と新技術 軽量壁面材の特性（基準値） Ｈ鋼＋壁面材タイプに比べ、部材数が少な 国内実績は10年以上となり、施工実績は約300 品　質 項目 単　位 測　定 件以上、施工壁面積は4.0万m2 く、施工手順が簡素化され、施工性に優れま を超えています。 標準品 す。このため、工期短縮が可能となります。 1993年にNETISに登録、施工実績を重ね2011 クラックの有無 外観 － 目視検査 年にはNETISの設計比較対象技術として評価さ 平滑度 れました。新技術としての提案にも最適です。 圧縮強度 kN/m2 JIS A1108もしくはJIS R5201※ 5000以上 曲げ強度 kN/m2 JIS R5201 1800以上 国土交通省　NETIS登録番号ＱＳ－０４００２４V「設計比較対象技術」 付着強度 kN/m2 当社法 100以上 ※圧縮強度の測定は試験体形状による。 2 H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」 H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」 3 500

ウォールブロック®とは？ ウォールブロック®の特長 ウォールブロックとは？ ウォールブロック®®はＨ鋼とコンクリート壁面材の変わりに、ＥＰＳブロック（スチロダイアブロック）に、壁面材（軽量モ ルタル）を一体化した製品です。 軽量性 加工性 床付け基面が完成すれば、壁面部はウォールブロック®®、背面は一般的なＥＰＳブロックを積み重ねるだけで壁体を ® 構築できます（※１）。Ｈ鋼の建込み、壁面材取付けが不要なため、工費と工期の縮減につながります。 ウォールブロック®の単位体積重量は壁面部 ウォールブロック®®の壁面部は軽量モルタルを が約1144kkgg、ＥＰＳ部が1100～3300ｋｇです。大型 主たる材料としており、コンクリートカッターなど 重機の進入が難しい場所でも人手で運搬で で容易に切断することができます。現場形状に きる重量です。 対して柔軟に対応することができます。 Ｈ鋼不要 耐震・耐久性 自立性 弊社研究所における、１０万回荷重載荷試 ウォールブロック®®はＥＰＳブロックに軽量な 従来形状 Ｈ鋼+壁面材 NEETTIIS設計比較対象技術 ウォールブロック®® 験や振動実験、施工後の動体観測などにお 壁面材を一体化した製品です。ＥＰＳの特 これまで、ＥＰＳ工法は軽量盛土工法と言われつつも、安定のためにはＨ鋼が必要と考えられ、重量のあるＨ鋼とコンク いて、耐震性・耐久性などの確認をしていま 性をそのまま生かしているので、自立性に優 リート壁面材を用いるのが一般的でした。 す。施工実績1100年の間に壁面剥離、各種震 れています。このため、片直・両直壁での盛 22000022年に行われた「EPS工法設計・施工基準書（案）」の改定で盛り込まれた全体安定形の考えに基づいて、Ｈ鋼 災における転倒・滑動等も起きていません。 土が可能です。 とコンクリート壁面材を簡素化した簡易壁体について、各種実証実験が行われ、弊社では「ウォールブロック®®」を商品 化しました。 （※11）床版コンクリートは従来工法と同じく必要になります。 ウォールブロック®®の製品標準形状　 経済性 施工性 ウォールブロック®®は従来のＨ鋼++壁面材と比 ウォールブロック®®は軽量なので人力での施工 べると、壁面関係の工費を最大3300％程度削 となります。Ｈ鋼建て込みや壁面材取り付けの EEPPSS 減することが可能です。 ために、大型建設機械や搬入路を必要としま ブロック せん。狭小地や急傾斜地の施工も可能です。 22000000~~775500 軽量壁面材 約1144kkgg 2200 11000000 工期短縮 実績と新技術 軽量壁面材の特性（基準値） Ｈ鋼＋壁面材タイプに比べ、部材数が少な 国内実績は1100年以上となり、施工実績は約330000 品　質 項目 単　位 測　定 件以上、施工壁面積は44..00万m22 く、施工手順が簡素化され、施工性に優れま を超えています。 標準品 す。このため、工期短縮が可能となります。 11999933年にNETTIISに登録、施工実績を重ね22001111 クラックの有無 外観 － 目視検査 年にはNETTIISの設計比較対象技術として評価さ 平滑度 れました。新技術としての提案にも最適です。 圧縮強度 kkNN//m22 JJIISS AA11110088もしくはJJIISS RR55220011※※ 55000000以上 曲げ強度 kkNN//m22 JJIISS RR55220011 11880000以上 国土交通省　NNEETTIISS登録番号ＱＳ－０４００２４V「V 設計比較対象技術」 付着強度 kkNN//m22 当社法 110000以上 ※圧縮強度の測定は試験体形状による。 22 HH鋼鋼不不要要ななEEPPSS工工法法ののススタタンンダダーードド「「ウウォォーールルブブロロッックク®®」」 HH鋼鋼不不要要ななEEPPSS工工法法ののススタタンンダダーードド「「ウウォォーールルブブロロッックク®®」」 33 550000

ウォールブロック®の施工例　 ウォールブロック®工法の特徴詳細　～工期短縮～　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 都市内立体交差道路の急速施工（両直タイプ） Ｈ鋼基礎やＨ鋼建て込みやが不要なため、施工手順が簡素化され、工期短縮が可能です。 1 土工 2 基礎工 橋台・地覆部は景観を 考慮して目地模様を統一 Ｈ鋼基礎・Ｈ鋼建て込み 3 ウォールブロック®設置 すでに供用中の都市道路の交差点を立体交差化するため、現在の交通への影響を最小限にして、急速施工することが 課題であった。上下線側道部各２車線を規制しないため、大掛かりな仮設が不要で施工の早いウォールブロック®工法が Ｈ鋼不用 採用された。地覆についても施工を早めるため、残存型枠を採用した。景観にも考慮し、地覆・橋台部にはウォールブロッ 工期短縮 ク®工法と同じ目地模様を採用した。軟弱地盤ではない場所での採用であり、珍しい事例である。 2車線供用で施工 16500 2 車線供用で施工 4 緊結金具・Ｌ型ピン設置 5 基礎部排水工 ウォールブロック® h=2.5m ■狭小スペースでの道路拡幅　　　　　　　　　　　　 既設道路の拡幅だが、現道が狭く一部区間では交互通行となる状況であった。 急傾斜地であり、Ｈ鋼を建て込む仮設スペースの確保も困難であることから、人力施工が可能なウォールブロック®工法が 6 コンクリート床版 7 上部床版部排水工 採用された。 現況地盤は岩系で良好であり、現道交通の確保が可能となるよう、EPSブロックの背面は吹き付け工+鉄筋挿入工が 併用されている。 なお、壁高は現在国内実績で最高となる約14ｍである。（2012年現在） 7200 As 8 目地工 9 完成供用 ウォール ブロック® h＝14.0m 4 H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」 H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」 5

ウォールブロック®の施工例　 ウォールブロック®®工法の特徴詳細　～工期短縮～　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 都市内立体交差道路の急速施工（両直タイプ） Ｈ鋼基礎やＨ鋼建て込みやが不要なため、施工手順が簡素化され、工期短縮が可能です。 11 土工 22 基礎工 橋台・地覆部は景観を 考慮して目地模様を統一 Ｈ鋼基礎・Ｈ鋼建て込み 33 ウォールブロック®®設置 すでに供用中の都市道路の交差点を立体交差化するため、現在の交通への影響を最小限にして、急速施工することが 課題であった。上下線側道部各２車線を規制しないため、大掛かりな仮設が不要で施工の早いウォールブロック®®工法が Ｈ鋼不用 採用された。地覆についても施工を早めるため、残存型枠を採用した。景観にも考慮し、地覆・橋台部にはウォールブロッ 工期短縮 ク®®工法と同じ目地模様を採用した。軟弱地盤ではない場所での採用であり、珍しい事例である。 22車線供用で施工 1166550000 22車線供用で施工 44 緊結金具・Ｌ型ピン設置 55 基礎部排水工 ウォールブロック®® hh==22.5.5mm ■狭小スペースでの道路拡幅　　　　　　　　　　　　 既設道路の拡幅だが、現道が狭く一部区間では交互通行となる状況であった。 急傾斜地であり、Ｈ鋼を建て込む仮設スペースの確保も困難であることから、人力施工が可能なウォールブロック®®工法が 66 コンクリート床版 77 上部床版部排水工 採用された。 現況地盤は岩系で良好であり、現道交通の確保が可能となるよう、EPSブロックの背面は吹き付け工++鉄筋挿入工が 併用されている。 なお、壁高は現在国内実績で最高となる約1144ｍである。（22001122年現在） 77220000 AAss 88 目地工 99 完成供用 ウォール ブロック®® hh＝1144.0.0mm 44 HH鋼鋼不不要要ななEEPPSS工工法法ののススタタンンダダーードド「「ウウォォーールルブブロロッックク®®」」 HH鋼鋼不不要要ななEEPPSS工工法法ののススタタンンダダーードド「「ウウォォーールルブブロロッックク®®」」 55

現況歩道の拡幅 急傾斜地での道路構築（急速施工）　 対象道路は非常に交通量の多い道路であり、工事中の交通規制が トンネル坑口と橋台までの区間を結ぶ土工区間である。急傾斜地であ 困難であった。既存擁壁に影響を及ぼさずに施工が可能である、 り、補強土工法などでは切土影響が地山に及ぶため、狭隘なスペース ウォールブロック®工法が採用された。地震時の転倒・滑動は、既存擁 でも盛土構造が構築できるウォールブロック®工法が採用された。加え 壁にアンカーボルトで一体化を図り、対策を行なった。 ての採用理由は、道路供用までの工期が非常に短かったため、短期 間で施工が可能なウォールブロック®工法が採用された。 25000 4750 2501002050 500 4750 拡張部 上部コンクリート床地版覆工800 工 EPSブロック(ウD- 後地施震工時ア抵ン抗カ装ー置 D22 保ォ 16 護ー ) 壁ル面ブ材ロッ付クき(ｔ(W=B2)0) 透水シート ウォール 排水用ブロック8(0C0D-25) ブロック® アンカーボルト 後地施震工時ア抵ン抗カ装ー置 ウォール D22 (防錆処中理間鉄コン筋ク)リート床版工 h＝6.8m ブロック® h＝7.0m 横縦 横 断断 断 排排 排 水水 水 管管 管 φφ 工 110000 表面工 219620敷再砂生ｔｔ(( ==2200)0) 2216 地滑り地帯の道路 軟弱地盤対策(橋台背面) もともと地すべりの懸念がある地帯であり、地すべり対策が必要な道路で 30mもの厚い軟弱地盤であり、圧密沈下の収束が長期化することが あった。地すべり対策をアースアンカーで構築し、ウォールブロック®工法 推測された。軟弱層が非常に厚いため、地盤改良などは困難であるこ の基礎と併用した珍しい事例である。 とから、圧密沈下対策として、荷重軽減、道路盛土としての機能維持 性に富むウォールブロック®工法が採用された。 7000 砂質土(DL) 砂質土(DM) ウォール 軟岩I(DH) ブロック® h＝7.9m ウォール ブロック® h＝7.0m 6 H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」 H鋼不要なEPS工法のスタンダード「ウォールブロック®」 7 4000 20 200 1500150 2000 135000 以上

現況歩道の拡幅 急傾斜地での道路構築（急速施工）　 対象道路は非常に交通量の多い道路であり、工事中の交通規制が トンネル坑口と橋台までの区間を結ぶ土工区間である。急傾斜地であ 困難であった。既存擁壁に影響を及ぼさずに施工が可能である、 り、補強土工法などでは切土影響が地山に及ぶため、狭隘なスペース ウォールブロック®®工法が採用された。地震時の転倒・滑動は、既存擁 でも盛土構造が構築できるウォールブロック®®工法が採用された。加え 壁にアンカーボルトで一体化を図り、対策を行なった。 ての採用理由は、道路供用までの工期が非常に短かったため、短期 間で施工が可能なウォールブロック®®工法が採用された。 22550000 44775500 225500110020205500 55000 44775500 拡張部 上部コンクリート床地版覆工88000 工 EPSブロック(ウD-16)保ォ護ー壁ル面ブ材ロッ付クき(ｔ(W=B2)後地施震工時ア抵ン抗カ装ー置 EPSブロック(D-16) (( =B2) DD2222 00)) 透水シート ウォール 排水用ブロック88(0(C0C0DD--2255)) ブロック®® アンカーボルト 後地施震工時ア抵ン抗カ装ー置 ウォール DD2222 ((防錆処中理間鉄コン筋ク))リート床版工 hh＝66.8.8mm ブロック®® 横縦 横 断断 断 排排 排 水水 水 管管 管 φφ 工 hh＝77.0.0mm 111100000000 表面工 221199662200敷再砂生ｔｔ((((====22220000)0)0)) 22221166 地滑り地帯の道路 軟弱地盤対策((橋台背面)) もともと地すべりの懸念がある地帯であり、地すべり対策が必要な道路で 3300mもの厚い軟弱地盤であり、圧密沈下の収束が長期化することが あった。地すべり対策をアースアンカーで構築し、ウォールブロック®®工法 推測された。軟弱層が非常に厚いため、地盤改良などは困難であるこ の基礎と併用した珍しい事例である。 とから、圧密沈下対策として、荷重軽減、道路盛土としての機能維持 性に富むウォールブロック®®工法が採用された。 77000000 砂質土((DDLL)) 砂質土((DDMM)) ウォール 軟岩I(I(DDHH)) ブロック®® hh＝77.9.9mm ウォール ブロック®® hh＝77.0.0mm 66 HH鋼鋼不不要要ななEEPPSS工工法法ののススタタンンダダーードド「「ウウォォーールルブブロロッックク®®」」 HH鋼鋼不不要要ななEEPPSS工工法法ののススタタンンダダーードド「「ウウォォーールルブブロロッックク®®」」 77 44000000 20 20200 1 200 1 550000150 2150 2 000000 13135 0 500 0 00 以 以 上上

EPSブロック（ウォールブロック®、スチロダイアブロック）の取り扱い上の注意点 発泡スチロール土木工法 ■ 火気・高温厳禁 難燃処理が施されておりますが、直火に当たると燃えます。高温（80℃）になると軟化変形しますので 火気厳禁、高温化での保管・ご使用は避けてください。 ■ 油分・石油類厳禁 簡易壁面ＥＰＳ工法のスタンダード！ Ｈ鋼が不要！工期短縮・工費削減！ 酸・アルカリ類には対薬品性がありますが、ガソリンや灯油などの石油製品で溶解します。 油分・石油類厳禁で保管・ご使用ください。 ■ 太陽光厳禁 太陽光に含まれる紫外線で徐々に表面が変色劣化します。太陽光下での保管はシートで覆ってください。 ■ 廃棄上の注意 各地方自治体などの廃棄物処理方法に従って処理してください。 ■ 品質保証 ＥＰＳ工法に用いる発泡スチロールブロックにはＥＰＳ開発機構の品質規格適合認定シールが 国土交通省　NETIS 登録番号QS-040024-V「 設計比較対象技術」 貼られています。ＥＰＳ工法にはＥＰＳ開発機構規格適合製品をご使用ください。 ■ 設計基準 EPS工法設計・施工基準書（案） ＥＰＳ工法はＥＰＳ工法設計・施工基準（案）に基づいて設計を行います。 Ｌ型ピン 緊結金具（片爪） 緊結金具（両爪） ウォールブロック®の各種実証実験 【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】 【（独）北海道開発土木研究所・EPS開発機構】 【EPS開発機構・JSP】 １／５模型による振動台模型実験 １年間常時微動観測、交通荷重載荷実験、 レベル２地震想定の振動実験 ガードレール衝突実験など 【EPS開発機構・JSP】 【EPS開発機構・JSP】 【八戸工業大学・JSP】 交通荷重想定の鉛直振動実験 過荷重時の壁面追従性実験 都市内利用想定の投球壁面実験 ユニークな土木材料 発泡スチロールが新しい建設環境を拓きます 第一事業本部 建築土木資材事業部 土木資材部 加工品営業本部 ホームページ http：//www.tokyoink.co.jp ホームページ http://www.co-jsp.co.jp 本 社 〒114-0002 東京都北区王子1-12-4 TEL.03-5902-7627 土木資材部 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-4 -2（新日石ビル） 生産技術部 〒114-0002 東京都北区王子1-12-4 TEL.03-5902-7628 TEL 03-6212-6364 FAX 03-6212-6369 札幌営業所 〒065-0020 札幌市東区北二十条東18-2-1 TEL.011-784-7772 札幌営業所 〒060-0003 札幌市中央区北3条西1-1（サンメモリアビル） 仙台営業所 〒980-0801 仙台市青葉区木町通2-1-18 TEL.022-274-3531 ウォールブロック®は、株式会社JSPの登録商標です。 TEL 011-231-2681（代）FAX 011-231-7850 新潟営業所 〒950-0087 新潟市中央区東大通1-2-25 TEL.025-245-3141 仙台営業所 〒980-0811 仙台市青葉区一番町2-4-1（仙台興和ビル） 名古屋支店 〒452-0813 名古屋市西区赤城町112 TEL.052-503-3721 TEL 022-212-3156 FAX 022-266-9583 大 阪 支 店 〒543-0013 大阪市天王寺区玉造本町1-28 TEL.06-6761-0077 大阪営業所 〒541-0053 大阪市中央区本町1-6-16（野村不動産堺筋本町ビル） 広島営業所 〒738-0023 広島県廿日市市下平良1-5-13 TEL.0829-34-4100 TEL 06-6264-7906 FAX 06-6264-7913 福岡営業所 高松営業所 〒761-8071 香川県高松市伏石町2153-2 TEL.087-866-7007 〒812-0013 福岡市博多区博多駅東1-12-17（五幸ビル） TEL 092-411-6854（代）FAX 092-474-1796 福 岡 支 店 〒816-0912 福岡県大野城市御笠川3-13-5 TEL.092-503-8979 13.4.0000